待遇のいい会社を選んだつもりがバイト以下だったと後悔しない為の７ポイント

就職先を選ぶ際、前々日の「将来性」、前日の「安定性」と同じくらい、「待遇」は非常に大切な要素になってきます。

しかし、「待遇」は表面の給料額や休日数などだけで単純に選んでいくと、

「待遇のいい会社に入ったつもりが、バイトの時のほうが良かったよ」と後悔することになりかねません。

結果、せっかく入った会社を3年も経たずして辞めていくという人も多いのです。

そのような事にならないための７つのチェックポイントをまとめてみました。

表面上の姿だけでなく、しっかりと裏の姿も理解した上で、納得して会社に入ることが、就活には大切なことだと思います。

労働時間と給料と生産性の３つのバランスをチェック

いくら給料がいい、休日が多い会社に就職できたとしても、それが入社時だけだったら喜べる話ではない。
しかし、学生や入社希望者を引き寄せるために、最初だけ表面を整えている会社もあるのが現実です。
そのような会社と、ホントに待遇がいい会社を見極めるための視点も必要になります。

そのためには、「労働時間」「賃金（給料）」「一人当たり生産性」の３つのバランスを理解し、チェックする必要があります。
短い労働時間の実現は、①機械化、②ＩＴ化、③合理化、④高付加価値化をどんどん進め、
「一人当たり生産性」を高めている企業でなければ本来はできません。
賃金も基本は同じです。但し、賃金の場合、サービス残業等を社員にさせることで、高賃金を実現するという方法も存在します。

「一人当たり生産性」が低い企業、減少している企業が、労働時間を短くする、賃金を上げることをやると、絶対に赤字になります。

しかし大手企業に多いのですが、組合等が強すぎて、一人当たり労働生産性が低迷しているにも関わらず、
労働時間が短かったり、賃金の高い会社が現実にあります。当然、こんな状態は長続きしないし、問題を先延ばし大きくしているだけ。
そのような会社の待遇面に惹かれて、就職しては大変です。自分が入社後すぐに、リストラせざる得ない状況に陥る可能性が高いと判断すべきです。

「労働時間」「賃金」も大事ですが、できる限り長く好待遇を得たかったら、表面の数字ばかりを気にするだけでなく
「一人当たり生産性」が頭打ちになっていないか、その為の取組はどうか？をしっかりチェックしておきましょう。
初任給だけではなく、賃金体系をチェック

初任給の基本給が高いからといって、待遇のいい会社という訳ではありません。
まず知っていて欲しいのが賃金曲線というもの。
２２歳から６０歳までの期間に賃金がどのように上がっていくかを線を描いた図が賃金曲線です。
多くの会社ではモデル賃金という理想型を作って、
自社の典型的な人材が年をとっていくにつれどんな賃金曲線を描くのか？という賃金設計図を描いています。
基本給は入社時だけが高く、その後はあまり上がらないという賃金曲線の会社も多いです。そこもチェックポイントの1つ。

もう一つは体系です。賃金は基本給だけで構成されるのではありません。基本給、職能給、業績給、各種手当て。
お金だけでいえばボーナスもあれば、キャンペーン報奨金等もあります。
これらがトータルで、あなたが受けとる年収が決まってきます。
基本給が高くても、その他のものがほとんどない会社もあります。逆に基本給は小さくても他が大きい会社もあるのです。
給料のいい会社に入ったつもりが年収はパッとしなかったという事も多いのです。
ここもしっかりと理解しておく必要のあるチェックポイントです。

最後に、給料水準や平均給与についてもチェックポイントがあります。
「平均給与が高い会社だからといって、賃金が高い会社」とは単純には言えないという事を知っておく必要があります。
例えば、1億円の給料の社員が1人、100万円の給料の社員が10人の会社の平均給与はいくらになるか？
答えは、平均給与１０００万ですよね。実は、こんな話はザラです。上限は無限ですが、下限は０以下はないので、このような事が起こります。
平均給料1000万円と書いてあっても、みんなが１０００万貰っている訳ではないということです。

今の時代は、特にデキル社員に業績給等を多く与えるような会社が多くなってきています。
平均給料だけに惑わされずに、最も高い給料をもらっている社員はいくらくらい貰っているのか？
そのレベルの社員は何人くらいいるのか？も、平均給料だけでなく知っておいたほうがいいポイントになってくるのです。
（給料が低い人も調べたいところですが、質問しづらいでしょうから）
給料体系も大事だが、人事評価をチェック

最近の賃金は、基本給よりも実力によって増えていく能力や実力に応じて増えていく賃金の比率を増やしている会社が増えています。
**単に業績だけを評価して、賃金を上げていく会社もあれば、
**社内資格テスト等があり、それをクリアすれば、賃金を上げていく会社もあれば、
**職務等級別に必要能力要件があり、それをクリアしていけば賃金を上げていく会社もあれば、
**年初に各人に目標を作らせ、そのクリア状況に伴い賃金を上げていく会社もあります。

これらのように評価制度は様々であり、あなたに合っていないような制度もあるかもしれません。（入社後に、これで苦しむ人がかなりいます。）
その会社の賃金は、どのような評価のもとに決定されているか？もチェックし、納得した上で就職していきましょう。
年間休日数が多くても、ホントに休日をとっているのか？をチェック

年間休日数を自慢している会社もありますが、実際に社員がその休日をとれているかは別問題です。
休日制度があるからといって、額面通りそれをとれる会社と、集団の無言の圧力で休日申請を行いずらい会社があるのです。
年間休日数を確認するだけでなく、有給休暇の消化率もチェックポイントの1つです。
有給休暇の消化率が多い企業であれば、休暇をとりやすい企業という事でしょうから、名目休日と実質休日にあまりはないハズです。
しかし、有給休暇の消化率が低い会社であれば、年間休日数は話半分に聞いておく必要があるでしょう。
残業時間についての考え方をチェック

残業したから、その残業した時間に応じて、残業代を払うのが普通です。
しかし、某大手飲食チェーンや某アパレル小売店のように、「残業は基本ダメです。残業しないで仕事をするのが当たり前。さっさと帰れ。
もし残業が発生するようなら、あなたの能力がないものとみなす」という方針のもと、残業代を申請しにくい文化の企業も多くなってきました。
働く側から言えば、サービス残業ですね。

給料が高い会社でも、実際はサービス残業をたくさんやらざるおえず、時給で換算すると安かったなどというケースもあります。
今では笑い話ですが、私は最初の勤務先で、賃金は他の友人の1.4倍くらいでしたが、時給はマックのアルバイトより安かった。
家内労働時間をチェック

残業とは、出勤して行う仕事です。
しかし、今ではITの普及、特にクラウドコンピューティングの普及により、「どこでもオフィス化」が進んでいます。
「どこでもオフィス化」とは、自宅や喫茶店、ネットカフェなどでも仕事ができるということ。

このため、会社や上司は「早く帰れ、休日出勤などするな。土日はしっかり休め！」と急かされるが、
実際はその時間で仕事を終わらせることができず、
家に帰って仕事を遅くまでする、土日に仕事をする人が増えています。これには当然、残業代などはでません。
休日が多く、残業時間がほとんどなくても、家内残業が沢山ある会社なら時給ベースで考えた場合の賃金は大きく異なってきます。

そのような家内労働時間もチェックしておく必要があります。
昇進・昇格制度についてチェック

待遇は基本的には、昇進・昇格をしていく事でどんどんよくなっていきます。
どんなに優秀でも、平社員だったら、給料はそんなに上がるわけありません。（一部の業績完全連動の営業マンを除く）
あなたが係長、課長、部長等と昇進していく事なしに年収は増えていきません。

あなたがそのようなポストにつけるか？は、会社の成長と、社員の年齢構成よって決まってきます。
会社が成長していき、事業拡大していけば、社内にどんどんポストが増えていき、若いあなたでもポストに就くことができる。
しかし、逆に事業縮小している会社なら、社内のポストがどんどん減っていき、４０過ぎてもポストに就けなかったりする。
また、社員の平均年齢が５０代の会社なら、今いるポストの多くが１０年後に空きができるでしょうが、
平均年齢３０代の会社なら、会社が成長しない限り、ポストに空きができても、すぐに先輩が入ることになり、
あなたにまでポストが回ってこなかったりする。

もう一つの昇進・昇格についてチェックすべきところは、「若くて、部長等の重要役職」についている人がいるか？のチェックです。
若い部長さんなどがいる会社であれば、年齢・経験を問わず、「仕事の実績」「能力」で昇進・昇格を行っている会社と考えることができます。
逆に、くたびれた年寄りばかりしか部長になっていない会社であれば、年功序列の昇進・昇格を行っている会社と考えることができます。
このような基準で人事を行っている会社への就職は、今時あまりお勧めはできません。